松本市や岐阜、石川県内の計４市村でつくる松本・高山・金沢・白川郷誘客協議会などは１８日、イスラム教徒（ムスリム）の旅行者へのもてなし方を学ぶ初の「ムスリム勉強会」を松本市内で開いた。同市内外の飲食事業関係者ら約３０人が参加。経済成長が著しい東南アジア諸国からの観光誘客を進める上で必要な基礎知識を学んだ。

　名古屋市でイスラム教のモスク（礼拝所）を運営する宗教法人理事のサラ・クレシ好美さんが講演。宗教的に許された手法で処理した肉類などの「ハラール食品」を扱う宿泊施設が国内でも増えているものの、説明の表示がない場合も多いとし、「きちんと情報を示し、旅行者自身が判断できる状況をつくることが安心につながる」と話した。

　同誘客協議会が北陸新幹線（長野経由）を活用した新たな広域観光ルートを研究してもらうため、東南アジアから招いた旅行会社担当者も発言。マレーシアのティアン・カイ・ローンさん（２７）は、「ゴールデン・ルート」と呼ばれる東京―大阪間を訪れる観光客を信州に回遊させるためのアピールが必要だと述べた。インドネシアのグレース・アビゲイルさん（２１）は「訪問先で礼拝スペースを確保する必要があることも意識すべきだ」と助言した。