２０１５年に諏訪市と茅野市に宿泊した外国人数（速報値）が、前年比５２・６％増の計７万５６９６人となったことが２８日、諏訪地方観光連盟（事務局・諏訪市）のまとめで分かった。数字が残る１０年以降で最多だった１４年の４万９５９４人を大幅に上回った。同連盟は、円安やビザ発給要件の緩和などを背景に、中国からの観光ツアーが急増した影響が大きいとみている。

　国・地域別では、中国が３万１９４６人と、前年の２・６倍に急伸＝グラフ。諏訪地方の外国人宿泊客は１４年まで台湾が全体の半数以上を占めていたが、初めて中国がトップに立った。

　人民元と円の為替レートは１２年は１元＝１３円前後だったが、１５年は１元＝２０円前後まで円安が進行。ビザ発給要件の緩和や消費税免税店の拡大などもあって、１５年に日本を訪れた中国人旅行者は前年の２倍以上となり、諏訪地方でも同様の傾向が見られた。

　諏訪地方観光連盟は以前、中国の主要都市の旅行会社に諏訪地方の宿泊施設などを売り込む商談会を積極的に開いており、「訪日ツアーで東京や富士山、名古屋方面などを回る場合に、立ち寄りやすい宿泊地として認知度が高まってきた」と受け止める。

　２番目に多い台湾は、前年比４・６％増の２万８３９３人。大町市と富山県を結ぶ立山黒部アルペンルートと東京方面などを結ぶツアーで立ち寄る団体客が多い。３番目の香港は４１０５人と前年の６・４倍に急増。日本の旅行会社と連携し、現地旅行会社への売り込みを強化した効果でツアー客が増えたという。

　県が集計している諏訪地方６市町村全体の外国人宿泊者数は１４年、過去最多の５万１１９０人。１５年の実績はまとまっていない。

　同連盟インバウンド（海外誘客）戦略部会の横川辰美副部会長は「現状は諏訪を経由地として１泊するだけの団体客が大半。雪遊びや自然体験などを提案して滞在型のツアーを増やし、個人客の呼び込みにも力を入れたい」としている。