記録的な暖冬で前季に利用客が落ち込んだ県内スキー場が、今季の開業に向けて集客強化策を打ち出している。利用ニーズに合わせた新コースの開設、人工降雪機の増強のほか、利用者に情報提供する専用アプリを導入するスキー場も。ハード、ソフトの両面の戦略で巻き返しを図る。

　「前を滑る客を追い抜かない」「スピードを追求しない」。白馬八方尾根スキー場（北安曇郡白馬村）のリフトを運営する八方尾根開発（同）は一部コースで「１００活ゲレンデ」ルールを導入する。

　「１００活」は、百歳まで生き生きと暮らすお年寄りの活躍を意味する造語。同スキー場は高齢の利用者も多い。ゲレンデ最上部に係員を配置し、ルールを説明しながら十分な間隔を空けて利用客を送り出す。秋元秀樹企画営業部部長は「けがが心配なお年寄りも伸び伸びとスキーを楽しめる」とする。

　戸狩温泉スキー場（飯山市）は、標高約千メートルの最上部で４季ぶりに「新原生林コース」を復活する。周囲の景色が好評だったが、運営効率化で専用リフトは休止に。今季はリフトの代わりにスタッフが雪上車で１回５００円で輸送し、ゲレンデの魅力を高める。雪上車の楽しみも味わえる。

　斑尾高原スキー場（飯山市・新潟県妙高市境）は、木々の間を滑る「ツリーランコース」を１本新設し、３本に増やす。ツリーランは一般的に上級者向けだが、同スキー場は斜面が緩やか。「ファミリーアドベンチャー」コースと称し、家族連れを呼び込む。

　白樺湖ロイヤルヒルスキー場（茅野市）は小型降雪機を２１台導入し、計３７台に増強した。昨季は１２月上旬に開業したが、雪不足で一時停止。中山隆樹支配人は、昨冬の利用客は前季比２割弱減ったとし、「今季は減少分以上の集客増を目指す」と意気込む。

　このほか、大北地域を中心とする約１０スキー場は、ゲレンデ状況やスキー場での現在位置などを確認できる専用アプリ「ｙｕｋｉｙａｍａ（ゆきやま）」を導入。情報提供の強化により集客力を高める。

　アプリは全国のスキー場の情報を掲載。今季の使用に向けて神戸デジタル・ラボ（神戸市）が開発した。スキー場は、ウェブ管理画面で天候や積雪量について入力し、利用客はスマートフォンなどで情報を得る。契約したスキー場は、利用客の居住地、年齢層などについて情報提供を受けられ、マーケティングに活用できる。Ｈａｋｕｂａ４７（白馬村）は、アプリ導入により若年層の取り込みを期待。担当の前田貴典さんは「業務効率化にもつながる」とする。

　県観光部によると、県内スキー場８４カ所の２０１５〜１６年シーズンの利用者数は前季比１６％減の約５９６万人。雪不足による営業期間の短縮のほか、北佐久郡軽井沢町で１月に発生したスキーツアーバスの転落事故も影響したとみられる。