中野市の原産地呼称管理制度で官能審査を受けた「ぼたんこしょう」

中野市の原産地呼称管理制度で官能審査を受けた「ぼたんこしょう」

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中野「ぼたんこしょう」に光 コンビニ弁当や市の認定制度

信濃毎日新聞(2017年8月31日)

 中野市特産のトウガラシの一種「ぼたんこしょう」の注目度が高まっている。コンビニ大手が弁当やおにぎりを商品化したほか、市は産地や品質の基準をクリアした生産者を認定する独自の原産地呼称管理制度を導入。辛味の中にうま味、甘味を感じる独特の味わいは多くの人を引きつけており、生産者の意欲向上にもつながっている。

 セブン―イレブン・ジャパン(東京)は29日、ぼたんこしょうを使った弁当「唐辛子入り味噌(みそ)豚そぼろ御飯(ごはん)(ぼたんこしょう)」(税込み298円)と、「手巻おにぎりしそ香る!唐辛子味噌」(同110円)の販売を県内の全店舗(448店舗、7月末現在)で始めた。おにぎりは2013年から毎年販売しているが、弁当は初めて。10月上旬まで販売予定の期間限定商品だ。

 発売日の29日、セブン―イレブン信州中野店(中野市中野)のオーナー山岸隆成さん(47)は「力を入れて販売したが、すごい反響があった。おにぎりと弁当をセットで購入したお客さんもいた」と話す。

 信州の伝統野菜に認定されているぼたんこしょうのさらなるブランド化を図ろうと、市は本年度、原産地呼称管理制度を導入。23日には、初の官能審査を市内で実施した。ソムリエや料理人ら4人が外観や味覚、香りなどを点数で評価。市内の生産者11人が応募し、全員が認定された。

 同制度で認定されるには、中野市永江の標高600〜800メートルの畑で栽培し、キノコの廃培地を土作りに活用していることなどの条件がある。認定された生産者は今後、特製のステッカーを商品に貼って品質をアピールできる。

 永江などの生産者ら23人でつくる「斑尾ぼたんこしょう保存会」によると、昨年度の会員の生産量は計約10トン。大内ふじ子会長(64)は同制度の導入や商品化について「生産量が限られているので、うれしい悲鳴。辛味の中にうま味がある、後を引く味わいを多くの人に楽しんでほしい」と話す。

 池田茂市長はぼたんこしょうのブランド化を通じて「中野市の認知度が高まることを期待したい」とする。

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