ノイズムの活動更新について会見する芸術監督の金森穣さん(中央)と中原八一市長(左)、りゅーとぴあの仁多見浩支配人=27日、新潟市中央区

ノイズムの活動更新について会見する芸術監督の金森穣さん(中央)と中原八一市長(左)、りゅーとぴあの仁多見浩支配人=27日、新潟市中央区

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ノイズム契約更新 共同会見 新潟の名を世界へ 決意新た

新潟日報(2019年9月30日)

 新潟市民芸術文化会館(りゅーとぴあ)専属舞踊団「Noism(ノイズム)」の活動期間更新について新潟市とノイズムが27日、共同会見を同館で開き、正式発表した。芸術監督の金森穣さん(44)は「新潟が文化都市として認知されているのは、ノイズムがあるからだと思ってもらえるように精進したい」と語った。更新条件だった課題については、市民向けスクール開設などを挙げた。

 会見には、金森さんと中原八一市長、りゅーとぴあの仁多見浩支配人が出席。ノイズムのメンバー21人も脇に並んだ。

 中原市長は「改善すべき項目に対して、金森さんとりゅーとぴあから真摯(しんし)に対応してもらった」とし、2022年8月末まで契約を更新することを改めて述べた。

 金森さんは今後の活動方針を語った。新潟の名前を世界に発信するため、これまでの総称「Noism-RYUTOPIA Residential Dance Company(ノイズム・リュートピア・レジデンシャル・ダンス・カンパニー)」を「Noism Company Niigata(ノイズム・カンパニー・ニイガタ)」と新潟の舞踊団を強調する名前に変更。メンバーは、プロと研修生の2グループに分かれていたが、さらに金森さんら選抜メンバー3人による「ノイズム0」を加え3部体制にする。少人数による公演を可能にすることで、他館の公演依頼を受けやすくする。

 市民還元では、市民向けスクールや学校での出前授業などを実施する。稽古場として優先利用していたスタジオも年間2カ月間をめどに市民に提供。労務管理については、ダンサーを1人減らし制作スタッフを1人増やすとした。

 これまで、りゅーとぴあ舞踊部門への市の補助金は年約5千万円が支出されてきた。それがそのままノイズムへの補助金となっており、事業費の約4割を占める。市の財政状況には理解を示し「市民として関係ないとは言えない。限られた予算の中で、3年間がんばるしかない」と力を込めた。

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