２０２０年の東京五輪などに向けて増加が見込まれる外国人観光客の買い物需要を取り込もうと、燕三条地場産業振興センター（三条市）が２日、物産館を免税店としてリニューアルオープンした。

　物産館は、地元産の手ごろなスプーンから高額な調理器具まで約８千点が並ぶ。とりわけ職人の技術を生かした鎚起銅器や刃物などが外国人に好まれるという。免税店化に合わせて手続きカウンターを設け、１２カ国語に対応するシステムも導入した。

　２日はオープンを前に、同センター理事長の鈴木力燕市長が「広域的な観光ルートとして認識されるよう、県内のホテルや旅館にしっかり情報発信したい」とあいさつ。免税手続きのデモンストレーションを行った。

　オープンに合わせて招かれた県国際交流員の韓智安さん（３０）は「前に包丁を買ったらすごく切れ味が良かった。友達が新潟に来たらぜひ連れて来たい」と語った。

　物産館には１４年度、中国人を中心に約４５０人の外国人客が訪れ、約２００万円の売り上げがあった。免税店化で１５年度は来場者千人、売上高５００万円を目指す。