北アルプスを囲む長野、富山、岐阜の３県でつくる山岳遭難防止対策連絡会議は３０日、山岳遭難救助隊員による安全登山を呼び掛けるセミナーを都内で開いた。都内では同日、県諏訪地域振興局も八ケ岳連峰の安全登山をＰＲするブースを新宿駅近くに開設。夏山シーズンを前に、信州への来訪が多い首都圏に向け、情報提供や注意喚起を強化している。

　３県の連絡会議によると、２０１７年に北アルプスで発生した山岳遭難は３１３件（うち長野県は１６０件）で、７〜８月が１４１件（同６９件）と半数近くを占める。遭難件数の約３割が首都圏からの登山者という。

　セミナーには登山者ら１００人余りが参加した。長野県警山岳遭難救助隊の岸本俊朗副隊長（４０）は、遭難救助の事例を映像を通して紹介。「道迷いや技量不足など、入山前に気を付ければ防げた事故が多い」と事前準備の重要性を強調した。出席者からは「救助を要請するタイミングの目安は何か」「遭難者に遭遇した場合にすべきことは」といった質問が出た。

　県諏訪地域振興局は２９〜３０日、八ケ岳への安全登山を呼び掛けるブースをＪＲ新宿駅近くの「中部地方インフォメーションプラザ」に初めて開設。商工観光課の小林赳寛さん（２８）は「ここ数年、八ケ岳でも遭難が増えている。観光ＰＲと切り離して考えるのではなく、一体的に注意を呼び掛けたい」と話した。