県内主要23スキー場の2019年度の利用者数は前年度比8・6%減の440万9千人となり、2年連続で前年度を下回ったことが28日、長野経済研究所のまとめで分かった。暖冬による雪不足に加え、新型コロナウイルスの感染拡大で客足が大幅に落ち込んだ。雪不足や北佐久郡軽井沢町でのスキーツアーバス転落事故の影響があった15年度(457万1千人)を下回り、調査を始めた1992年度以降、過去最低を更新した。
 調査対象期間はスキー場オープンから20年3月末まで。月別で前年同月と比べた減少率が最も大きかったのは3月で29・2%減。外出自粛や団体利用のキャンセルが相次いだ上、気温が上昇して積雪が不足したことが響いた。
 雪不足でオープンが遅れた昨年12月は9・9%減、1月は3・5%減だった。2月は降雪や人工造雪機の導入で雪量を確保できた県北部のスキー場を中心に前年を上回ったが、感染拡大で中国などの外国人利用者数が伸び悩み、0・3%増にとどまった。
 エリア別では上小地域(0・2%増)と木曽地域(39・7%増)を除く全8地域で利用者が減った。木曽地域は、おんたけ2240(木曽郡王滝村)が家族連れや初級者の集客で利用者数を伸ばした。減少率が最も大きかったのは長野地域で26・8%減。次いで下伊那地域が17・0%減、松本地域が12・7%減。

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